附属施設?事務局の歴史
附属図書館
昭和24年5月31日 | 附属図書館設置 学芸学部分館,経済学部分館,工学部分館設置 |
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昭和28年10月1日 | 学芸学部立野分室を学芸学部横浜分館に昇格 |
昭和41年4月1日 | 学芸学部分館を教育学部分館,学芸学部横浜分館を教育学部横浜分館と改称 |
昭和46年3月31日 | 教育学部横浜分館廃止 |
昭和49年8月19日 | 附属図書館(中央図書館),教育学部分館,経済学部分館が清水ヶ丘地区から常盤台地区へ移転 |
昭和51年3月31日 | 教育学部分館,経済学部分館,工学部分館廃止 |
昭和51年4月1日 | 教育分室,経済?経営分室,工学分室設置 事務部課制設置 |
昭和54年8月16日 | 工学分室が大岡地区から常盤台地区へ移転 |
昭和55年4月1日 | 教育分室を教育科学?人文科学系研究フロア,経済?経営分室を社会科学系研究図書館,工学分室を理工学系研究図書館と改称 |
昭和60年7月27日 | 中央図書館2号館設置 |
平成15年4月1日 | 中央図書館を改修 |
平成19年4月1日 | 社会科学系研究図書館を改修 |
経営戦略本部?高等研究院?全学機構等?全学教育研究施設 等
昭和36年5月19日 | 工業教員養成所機械工学科?建築学科設置 |
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昭和44年4月1日 | 工業教員養成所機械工学科?建築学科設置廃止 |
昭和48年4月1日 | 電子計算機センター設置 |
昭和48年4月12日 | 保健管理センター設置 環境科学研究センター設置 環境基礎工学研究分野 環境計測工学研究分野 植生学研究分野 |
昭和50年4月1日 | 環境科学研究センターに土壌環境生物学研究分野設置 |
昭和54年4月1日 | 環境科学研究センターに汚染拡散学研究分野設置 |
昭和54年7月1日 | RIセンター設置 |
昭和62年5月21日 | 環境科学研究センターに植生生態工学研究分野設置 |
昭和62年10月31日 | 電子計算機センター廃止 |
昭和62年11月1日 | 情報処理センター設置 |
平成2年6月8日 | 環境科学研究センターに生物圏保全学研究分野(客員)設置 |
平成3年4月12日 | 共同研究推進センター設置 |
平成4年4月10日 | 留学生センター設置 |
平成5年3月31日 | 情報処理センター廃止 |
平成5年4月1日 | 総合情報処理センター設置 |
平成7年4月1日 | 機器分析センター設置 |
平成8年4月1日 | 環境科学研究センターに理論生態学研究分野(客員),環境危機管理学研究分野 環境計量経済学研究分野及び環境対応型生産技術研究分野設置 |
平成8年9月12日 | エコテクノロジー?システム?ラボラトリー設置 |
平成12年4月1日 | 環境科学研究センターで生物圏保全学研究分野(客員)を廃止,環境機能学研究分野(客員)を設置 |
平成13年3月31日 | 環境科学研究センター廃止(大学院環境情報学府,環境情報研究院の設置) |
平成15年4月1日 | 大学教育総合センター設置 |
平成16年4月1日 | エコテクノロジー?システム?ラボラトリーをベンチャー?ビジネス?ラボラトリーと改称 機器分析センターを機器分析評価センターと改称 |
平成16年6月10日 | 安心?安全の科学研究教育センター設置 |
平成17年9月29日 | 未来情報通信医療社会基盤センター設置 |
平成19年4月1日 | 地域実践教育研究センター設置 総合情報処理センターを情報基盤センターと改称 |
平成19年6月28日 | 統合的海洋教育?研究センター設置 企業成長戦略研究センター設置 |
平成19年7月12日 | 学際プロジェクト研究センター設置 |
平成22年7月1日 | 研究推進機構設置 |
平成23年4月1日 | 企業成長戦略研究センター及びベンチャー?ビジネス?ラボラトリーを統合し、成長戦略研究センターと改称 |
平成23年7月1日 | 情報戦略推進機構設置 RIセンターを機器分析評価センターに統合 |
平成24年3月31日 | 学際プロジェクト研究センター廃止 |
平成25年4月1日 | 男女共同参画推進センター設置 国際戦略推進機構設置 未来社会イノベーション機構設置 |
平成26年3月31日 | 留学生センター廃止 |
平成26年4月1日 | 国際教育センター設置 |
平成26年9月30日 | 未来社会イノベーション機構廃止 |
平成26年10月1日 | 先端科学高等研究院設置 |
平成27年9月30日 | 共同研究推進センター廃止 安心?安全の科学研究教育センター廃止 |
平成27年10月1日 | リスク共生社会創造センター設置 |
平成28年3月1日 | 障がい学生支援室設置 |
平成28年3月31日 | 大学教育総合センター廃止 |
平成28年4月1日 | 高大接続?全学教育推進センター設置 |
平成29年4月1日 | 地域連携推進機構設置 |
平成30年3月31日 | 統合的海洋教育?研究センター廃止 |
平成30年4月1日 | 大学院教育強化推進センター設置 |
平成31年3月31日 | 未来情報通信医療社会基盤センター廃止 |
平成31年4月1日 | 情報基盤センターを情報戦略推進機構の機構等内センターに移行 リスク共生社会創造センターを先端科学高等研究院の機構等内センターに移行 地域実践教育研究センターを地域連携推進機構の機構等内センターに移行 国際教育センターを国際戦略推進機構の機構等内センターに移行 |
令和2年3月31日 | 男女共同参画推進センター及び成長戦略研究センター廃止 |
令和2年4月1日 | 機器分析評価センターを研究推進機構の機構等内センターに移行 成長戦略研究センターを成長戦略教育研究センターと改称し、地域連携推進機構の機構等内センターに移行 安全衛生推進機構設置 保健管理センターを安全衛生推進機構の機構等内センターに移行 ダイバーシティ推進戦略本部設置 障がい学生支援室をダイバーシティ戦略推進本部内に移行 |
令和2年10月1日 | 先端科学高等研究院先進エネルギー研究センター設置 先端科学高等研究院量子情報研究センター設置 |
令和3年4月1日 | 安全衛生推進機構安全衛生センター設置 |
令和3年10月1日 | 先端科学高等研究院台風科学技術研究センター設置 |
令和4年10月27日 | 経営戦略本部設置 |
令和5年4月1日 | 総合学術高等研究院設置 先端科学高等研究院のリスク共生社会創造センターと台風科学技術研究センターを総合学術高等研究院の機構等内センターに移行 総合学術高等研究院豊穣な社会研究センター設置 総合学術高等研究院次世代ヘルステクノロジー研究センター設置 ダイバーシティ戦略推進本部D&I教育研究実践センター設置 |
令和6年4月1日 | 教育推進機構設置 高大接続?全学教育推進センター及び大学院教育強化推進センターを教育推進機構に統合 総合学術高等研究院半導体?量子集積エレクトロニクス研究センター設置 |
事務局等
昭和24年8月1日 | 設置 庶務課?会計課?施設課?厚生補導課 |
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昭和25年4月1日 | 厚生補導課を学生課と改称 厚生課設置 |
昭和27年4月1日 | 厚生課廃止 |
昭和36年4月1日 | 学生部設置に伴い,学生課を廃止し、学生部に教務課及び厚生課を置く |
昭和42年4月1日 | 庶務部及び経理部設置 庶務部に庶務課及び人事課,経理部に主計課及び経理課を置く |
昭和43年4月1日 | 施設部設置 企画課及び施設課を置く |
昭和45年4月1日 | 大岡地区から常盤台地区へ移転 |
昭和52年4月1日 | 学生部に入学主幹を置く |
昭和58年4月1日 | 庶務部に国際主幹を置く |
平成4年4月10日 | 学生部に留学生課設置 |
平成7年4月1日 | 入学主幹を入試課と改称 |
平成11年4月1日 | 庶務部を総務部と,庶務課を総務課と改称し経理部に契約室を置く 学生部を学務部と,厚生課を学生課と改称し事務局に一元化する |
平成13年4月1日 | 総務部の国際主幹を廃止し企画課を,経理部に資金?協力課を置く |
平成14年4月1日 | 総務部に大学情報室,学務部に学生支援室を置く |
平成16年4月1日 | 総務部の総務課,企画課,大学情報室を廃止し,企画調整課,国際課,評価室を置く 経理部を財務部と,主計課,経理課,資金?協力課を財務課,出納課,産学連携課と改称 学務部の学生課を学生支援課と改称し,学生支援室を廃止 施設部の企画課,施設課を施設企画課,施設整備課と改称 監査室を設置 |
平成18年4月1日 | 総務部の企画調整課,人事課,国際課及び評価室を廃止し,総務課,企画課,人事?労務課及び学術?国際課を置く 財務部の出納課及び契約室を廃止し、経理課及び財務分析室を置く 図書館?情報部を設置 図書館?情報部に図書館情報課及び情報企画課を置く |
平成19年4月1日 | 総務部に広報?渉外室を置く |
平成21年4月1日 | 学務部に免許状更新講習事務室を置く |
平成22年7月1日 | 総務部の学術?国際課を廃止し、国際課を置く 財務部の財務分析室を廃止し、資産管理室を置く 学務部の留学生課を廃止する 研究推進部設置、研究推進課及び産学連携課を置く |
平成23年4月1日 | 钱柜娱乐手机版_钱柜娱乐app¥开户平台官网等事務部及び環境情報研究院等事務部を廃止 理工学系大学院等事務部を置く |
平成25年4月1日 | 総務部の国際課を廃止 学務部を学務?国際部と改称し、国際課を置くとともに、免許状更新講習事務室を廃止 |
平成26年4月1日 | 総務部の企画課を廃止 戦略企画室を設置、企画課及び改革推進課を置く 広報?渉外室を広報?渉外課と改称 資産管理室を資産管理課と改称 |
平成28年4月1日 | 学務?国際部を学務部と改称し、教務課及び国際課を廃止するとともに、教育企画課及び国際教育課を置く 国際戦略推進機構に国際戦略室を置く |
平成29年4月1日 | 戦略企画室を企画戦略本部と改称し、改革推進課を廃止するとともに、企画課を置く 財務部の資産管理課を廃止 研究推進部の産学連携課を産学?地域連携課と改称 |
平成30年4月1日 | 企画戦略本部を廃止 総務部を総務企画部と改称し、総務企画課及び学長室を置くとともに、総務課及び広報?渉外課を廃止 図書館?情報部及び研究推進部を統合し、研究?学術情報部を設置 研究推進課、産学?地域連携課、図書館情報課、情報企画課を置く |
令和4年4月1日 | 国際戦略室を廃止 学務部を学務?国際戦略部と改称し、グローバル推進課を置くとともに、国際教育課を廃止 |
令和5年4月1日 | 総務企画部の学長室を廃止し、総務企画部にリレーション推進課とダイバーシティ推進室を置く |
昭和55年12月11日 | 留学生会館設置 |
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昭和57年4月1日 | 国際交流会館設置 |
昭和63年9月8日 | 大学会館設置 |
平成4年4月1日 | 国際交流会館を大岡国際交流会館と改称 |
平成4年5月20日 | 峰沢国際交流会館設置 |
平成7年4月1日 | 教育文化ホール設置 |
平成16年3月1日 | インキュベーション施設設置 |
平成22年9月1日 | 大岡国際交流会館を廃止し、大岡インターナショナルレジデンス設置 |
平成25年1月1日 | インキュベーション施設を産学官連携研究施設と改称 |
平成31年3月29日 | 常盤台インターナショナルレジデンス設置 |
(担当:総務企画部総務企画課)