経済学部（経済学科）

教育理念

経済学部／経済学科（College of Economics／Department of Economics）

経済学部では、経済社会の重要な問題を把握し、明晰な分析力を備えて、問題解決の方向を探求する力をもつ人材、必要な情報にアクセスしてそれらを分析、情報発信できる力をもった人材を養成する。経済の理論と応用、各国?地域の制度?歴史などに関する研究成果に基づいて、数学?外国語?情報処理の基礎的学力を習得させる教育、経済の理論と現実についてバランスのとれた教育、貿易港横浜を背景とした国際色が豊かな教育、グローバル化する経済の仕組みが理解できる教育、各国?地域の固有な条件(制度?歴史?文化?環境など)を深く洞察できる教育、キャリア形成を支援する教育などを総合的体系的に行う。

教育目的（学部学科の人材養成目的その他教育研究上の目的）

経済学部 経済学科

日本と世界が直面する様々な経済社会問題に対して、分析の対象を的確に把握し、必要な情報の収集?処理を通じて、問題解決の方向を論理的?数理的?統計的に分析?探求する力を持つ人材、さらにその解決策を発信し、組織的に実行できる人材を養成する。導入教育として、数学?外国語?情報処理?統計?コミュニケーションの能力を涵養し、現代経済学の基礎を幅広く教育する。その上で、グローバル経済?現代日本経済?金融貿易分析?経済数量分析?法と経済社会の5つの専門分野を設定し、経済学の高度な理論と応用能力を修得させる。経済学の専門知識とともに、世界各国の多様な社会?経済?制度?歴史および自然科学?先端技術についてバランスのとれた知識?見識を習得させる。育成した人材が国内外で活躍することを目指して、キャリア形成を支援する教育等を総合的、体系的におこなう。Global Business and Economics教育プログラム（GBEEP）においては、経営学を副専攻とし、海外学修科目を必修として、グローバル?ビジネスにおいて活躍できる人材を育成する。

Data Science EP（DSEP）では、経済学の専門性と情報処理?統計分析能力の融合による新たな価値創造ができる人材を育成する。Lawcal Business Economics EP（LBEEP）では、法学?政治学と経済学?経営学を学び、かつデータサイエンスの基礎も身に着け、エビデンスに基づく課題解決を担う人材を育成する。

（担当：学務?国際戦略部 教育企画課）


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